戦間期前半の欧米諸国
※ ワシントン体制については次のプリントで扱います。
（１ ）… 第一次世界大戦後のヨーロッパの国際秩序
（２ ）… （３ ）米大統領が1918に発表
ソヴィエトの「平和に関する布告」に対抗
→ 軍備縮小・民族自決・国際平和機構の設立などを提言
（４ ）1919 … 第一次世界大戦の講和会議
（５ ）… フランスの要求でドイツに厳しい制裁
→ 領土の縮小・植民地のはく奪・軍備制限・賠償金の支払い（1320億金マルク）
東欧で8か国が独立 … ヨーロッパでは（６ ）の原則を適用
（７ ）の発足 … 集団安全保障
問題点：（８ ）の不参加、当初ドイツとソ連を排除
全会一致の原則、武力を持たない（経済制裁しかできない）
国際協調の進展
1926 ドイツの国際連盟加盟
1928 （９ ）… 初の「紛争解決を武力によらない」国際条約
【イギリス】
米ソの台頭で相対的な地位が低下
1928 第5回選挙法改正 … 男女平等の普通選挙（21歳以上）が実現
1931 （10 ）… 自治領が本国と対等になる
【ドイツ】
1918のドイツ革命でドイツ帝国からドイツ共和国となる
1919 （11 ）を制定 … 当時最も民主的な憲法
1923 （12 ）… フランス軍がドイツのルール工業地帯に出兵
→ ドイツ人が消極的抵抗、深刻な物資不足、猛烈な（13 ）
1924 （14 ）の成立 … アメリカの仲介
→ アメリカ資本をドイツに投下し、賠償金を支払う能力を与え、
英仏は大戦中に借りた戦債をアメリカに返済
【イタリア】
1922 （15 ）で（16 ）が独裁を確立
【アメリカ】
戦後は（17 ）となり、空前の好景気に沸く
- 自動車や家電製品が普及 → 大量生産・大量消費の大衆社会の成立
- 国内では（18 ）＝白人中間層が台頭、対外的には（19 ）が復活
戦間期後半の欧米諸国
（20 ）、アメリカで（21 ）が発生 … 史上最悪の大不況
- 10月24日、ニューヨークの（22 ）の証券取引所で株価暴落
- 銀行・企業が次々に倒産、他の資本主義諸国にも甚大な影響（特にドイツ）
- 当時の（23 ）打倒量は事実上不況を放置
各国の反応
【アメリカ】
（24 ）を推進
（25 ）大統領による
【イギリス・フランス】
（26 ）を推進
- 本国と植民地の貿易は低関税に、外国との貿易は高関税とし、排他的な政策を進める
【ドイツ】
→ （27 ）諸国は植民地を求めて侵略戦争へ
（28 ）の党首（29 ）が権力を握る
1933.3 （30 ）の成立 → 合法的に一党独裁を開始
1933.10 国際連盟から脱退 → 35年 再軍備宣言
1934.8 ヒトラーが（31 ）に就任
ナチスに反対する人々は（32 ）＝秘密警察が取り締まり
メディアを利用した大衆宣伝と失業率低下により権力を維持
（33 ）を劣等民族として迫害 ＝ （34 ）
第二次世界大戦
1938 ヒトラーがチェコスロヴァキアに領土の割譲を要求
→ 英仏は（35 ）を取り、ミュンヘン会談でヒトラーの要求を認める
1939.8 （36 ） → 世界に大きな衝撃
1939.9 ドイツが（37 ）に侵攻 ＝ 第二次世界大戦の開始
1940.6 ドイツがパリを占領、フランスは降伏
1941.6 （38 ）の開始 → 英米はソ連を支援
1941.12 日本がハワイの（39 ）を奇襲攻撃、日米開戦
→ （40 ）VS（41 ）へ
1942.8～43.2 （42 ）、ドイツ敗北
1943.9 イタリアが無条件克服
1944.6 連合国が（43 ）を開始 → パリ解放
1945.5 ドイツ無条件降伏
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