梅雨と自然災害
早い梅雨明け
2022年は6月に入るとぐつついた天気が続くようになり、梅雨入りしました。2022年は日本上空の が平年よりも大きく北側に蛇行しており、そのせいで日本の南側の太平洋高気圧が平年より早い時期に本州付近に張り出してきました。本来なら6月下旬ならまだまだ日本上空に停滞するはずの が北へと押し出され、6月下旬には日本列島は晴れの日が続くようになりました。そして、6月27日には九州南部・東海・関東甲信地方、28日には九州北部・中国四国・近畿・北陸地方、29日は東北南部で梅雨明けしたとみられると気象庁が発表しました。
6月下旬の異常高温
梅雨明けの発表と同時に日本列島は晴れの日が続き、気温が高くなりました。太平洋高気圧の上に が大陸から張り出してきた上に夏至の時期に重なったことで日光が強く当たり、気温はどんどん上がります。6月25日に伊勢崎市（群馬県）で40.2℃まで気温が上がり、6月中で史上初めて40℃を超える気温が観測されました。6月25日は東京でも （1日の最高気温が35℃以上になった日）隣、7月3日まで9日間連続して が続きました。これは東京の連続 最長記録となりました。
7月の豪雨
7月に入ると気温が高い日が続き、日本列島の南からは湿った空気が流れ込んできました。これによって大気の状態が不安定になり、積乱雲が発達しやすくなりました。
積乱雲によって短時間にたくさんの雨が降り、洪水や土砂災害が起こりやすくなりました。特に、次々と発達した積乱雲が線状に並ぶ が近年問題となっており、気象庁は予測情報を出すことになりました。7月15日には初めて山口県と九州地方に予測情報が発表されました。
7月15日からの大雨では宮城県など、8月3日からの大雨では新潟県などで豪雨による甚大な被害が発生しました。
このような中で9月に気象庁は梅雨明けに関して確定情報を出しました。それによると、6月下旬に梅雨明けはしていなかったとのことです。立秋が8月7日でしたが、立秋以降は梅雨明け宣言はしないことになっていますので、2022年は梅雨明け宣言はないという事態になりました。
地球温暖化など気候変動は大きな問題になっています。その影響なのか、異常気象は明らかに多くなっています。今後も異常気象に関しては注意が必要だと言えます。
世界の異常気象
上の図は2022年に世界で観測された主な異常気象です。ヨーロッパでは夏の高温・小雨が問題になりました。スペインのコルドバでは7月12日に43.6℃、フランスのトゥールーズでは7月17日に39.４℃を記録しました。ヨーロッパは緯度が高いので、日本ほど冷房設備が整っていません。したがって、夏の高温に個人で対応することは非常に難しいのです。スペインとポルトガルだけでも、猛暑によって1700名の人が亡くなっているとWHOは推測しています。さらに、夏の小雨が追い打ちをかけました。ライン川では水位が下がってしまい、エネルギー資源を運んでくることが難しくなってしまったのです。ロシアから で運ばれてくる天然ガスが少なくなったこともあり、ドイツでも夏の暑さ対策に非常に苦労してようです。
世界各地での熱帯性低気圧の被害、降水量の異常は作物の収穫量に響きます。異常気象が人間生活に大きな影響を与えているのです。
エルニーニョ現象とラニーニャ現象
太平洋東部、南米ペルー沖の海水温が平年より高かったり、低かったりすることがあります。高い場合を 現象、低い場合を 現象と言います。当然、海水温が変化する分けですから水蒸気量などに影響を与えます。その結果、広範囲にわたって異常気象が発生することになります。
2022年はラニーニャ現象が観測されました。太平洋東部の海水温が低い状態が続いていたということです。すると太平洋西部の海水温は上昇し、太平洋高気圧が強力なものになります。その結果、日本では高温になります。湿った空気が南部から吹き込むので降水量も増えます。こうして、2022年の「暑い夏」「降水量の多い夏」になったと思われます。冬もラニーニャ現象が続いたとすると、厳寒の冬になると予想されています。
地球温暖化
気候変動という言葉があります。気温や降水量などが変化することを表します。例えば、約一万年前に氷河期が終わったというのもこれにあたるでしょう。しかし、最近では地球温暖化による影響を言い表すことがほとんどです。
「異常気象」という言葉も意味をしっかりと理解しましょう。気象庁では、過去30年の平均をとり、そこから大幅に逸脱する気象を異常気象と呼んでいます。しかし、もしかしたら、気候そのものが変化してしまったのかもしれません。そうすると、異常気象と呼んでいるものは過去の平均とはかけ離れているかもしれませんが、すでにそれが「普通」になってしまっているのかもしれません。
この原因の一つだと考えられるのが地球温暖化です。主に化石燃料の使用量が多すぎることからCO2排出量が増えてしまいました。それによって大気中の温室効果ガスが増え、地球の平均気温が上昇しているというものです。この対策として、1997年に が作られ、先進国にCO2排出量の削減が課されました。2015年には が作られました。ここでは全ての国にCO2排出量の削減が課される予定です。もちろん、発展途上国は「今まで自分たちはCO2を出していなかった」という思いがあると思います。また、発展途上国の人々も豊かな生活を目指しています。すると、発展途上国の人たちにCO2削減を要求することは発展途上国の反発を招くことになってしまいます。先進国からの技術や資金の援助を行いながら、協力してCO2排出量を削減していくことが大切だと言えます。
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